光融合技術協会とは


法人概要


法人名称 一般社団法人 光融合技術協会
所在地 栃木県宇都宮市陽東7-1-2
宇都宮大学地域共生研究開発センター内
連絡先 akira.ono1257[AT]gmail.com
設立 2017年1月19日

* [AT]を@に変更してご利用ください。


事業内容


 当法人は、一般社団法人の設立と効率的な運営を促進することにより、日本国の光学関連産業の維
持・発展に寄与することをもって、会員の経済的発展など共通の利益を図る活動を目的とし、その目的
に資するため、宇都宮大学、公的機関、この法人および会員との産学官連携によって次の事業を行う。


 (1) 光学関連産業発展のための基盤技術開発(以下プログラム事業と呼ぶ)の実施
 (2) 光学関連企業の特定新規事業のための開発・試作(以下プロジェクト事業と呼ぶ)。
 (3) 光学関連技術情報収集、技術者向け教育、技術相談(以下コンソーシアム事業と呼ぶ)
 (4) 光学技術に関する各種研究費助成ファンドの助成金等によるさらなる技術開発環境の整備

 


ご挨拶


谷田貝豊彦

一般社団法人 光融合技術協会 理事長
筑波大学名誉教授
宇都宮大学名誉教授
宇都宮大学オプティクス教育研究センター

特任教授


「21世紀は光の時代である。」と言われています。20世紀が電気の時代であったのに対して、レーザーや光通信、太陽光発電、光加工、LED照明、画像・映像、光計測など光技術は20世紀後半から大きく発展し、21世紀に入り人類の未来を切り開く原動力となりつつあります。

 日本がこの光技術に大きく貢献し、また今後ともリーダーシップを発揮することが期待されております。カメラや顕微鏡、光ファイバーや半導体レーザー、LED、光ディスク、液晶デバイス、光触媒など、多くが世界の市場を席捲してきました。

しかし、グローバル化の時代を迎え、光関連の技術分野の発展は目覚ましく、技術的進歩のスピードも益々加速してきています。このような中にあって、産学官の連携の必要性が強調されてきました。産学官の連携によって産業界の発展に直結する技術開発が求められてきています。多くの連携事業が立ち上がり、成功事例も知られるようになってきました。

この産学官の連携事業をより発展させるためには、基礎技術を工業化・産業化する有効な枠組みが必要です。

私共は、従来の大学や研究所の垣根を超えるより積極的な活動を模索しました。企業がもつ問題の解決、新規事業開拓のための市場・技術情報の入手、および新技術による実用的試作品開発を大学が保有する専門知識・ネットワークおよび世界最先端の設備機器を活用して解決する。具体的な組織は何か、どのような活動が必要か、検討を進めてまいりました。その結果、光融合技術協会の設立に至りました。

光融合技術協会の様々な事業を通して、当協会が我が国の光産業そして、会員各位の発展に寄与できれば幸いです。


組織構成



理事紹介


代表理事・会長 谷田貝豊彦(宇都宮大学 特任教授)
代表理事・副会長 鈴木昇 (宇都宮大学 教授)
理事・業務執行役員 小野明 (宇都宮大学コーディネータ)
理事・副業務執行役員 鈴木巧一 (株式会社サーフテックトランスナショナル代表取締役 兼フラウンホーファーFEP 日本代表)
理事 原田努 (株式会社ジャステックス代表取締役社長)
理事 生水利明 (オプトグリーン株式会社代表取締役)
理事 宇津野操 (特定非営利活動法人日本フォトニクス協議会事務局長)
理事 戸津健太郎 (東北大学 准教授)
理事 永井順一 (ナノフィルム・ラボラトリー代表)
理事 小山有 (弁理士)